関西学院大学

特別企画 グローバル・ゼミナール[コース案内]

オンライン講座特別企画
グローバル・ゼミナール

アジア・ウォッチ

特色

少人数でグローバルな問題をより深く理解するのが主な目的です。歴史を振り返りながら、現状を分析したいと思います。それを通じて情報収集・分析の手法やノウハウを習得することも目指します。

講師

関西学院大学教員、日本経済新聞社の論説委員や編集委員、日本経済研究センター研究員を中心に識者をゲスト講師として招き、レクチャー後にグループないし全体での討論を実施し、理解を深めていきます。

今期のテーマ:「アジア・ウォッチ」

これまで米中露やアメリカを取り上げました。今期は、アジアについて中国の動向、朝鮮半島情勢、東南アジアの現状の3つにフォーカスし議論します。
日本にとってアジアの国々の現状を把握し、その行方を見定めることは極めて重要です。この地域は経済面でもますます重要性を増す半面、安全保障上のリスクを抱える地域です。
専門家とともに歴史を振り返りながら現状を分析し、議論します。

メリット

講座を通じて、受講者が関西学院大学や日経新聞社のネットワークとつながり、受講者同士の関係構築もできるようにしたいと思います。

監修/モデレーター

小池 洋次
小池 洋次
Koike Hirotsugu
関西学院大学 フェロー

【略歴】

1950年新宮市生まれ、74年横浜国立大経済卒、日本経済新聞社に入り、シンガポール支局長、ワシントン支局長、国際部長、日経ヨーロッパ社長、論説副委員長などを経て、2009-19年関西学院大学教授。2019年からグローバル・ポリシー研究センター代表、関西学院大学フェロー。

【著書】

『アジア太平洋新論』(日本経済新聞社 1993年)
『政策形成の日米比較』(中央公論新社 1999年)
『政策形成』(ミネルヴァ書房 2010年)など

全3回

日程 1月28日(土)/2月25日(土)/3月25日(土)
会場 対面(東京丸の内キャンパス)・オンライン ※ハイブリッドにて実施
時間 14:00~16:00(2時間)
受講料 9,000円
定員 15名(最少催行人数12名)
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第1回

1月28日(土)

習3期目の中国

3期目に入る習近平・中国共産党総書記はこれから内政と外交にわたり「総仕上げ」とも言える作業に取り掛かることになろう。この3期目の5年間の課題と問題を点検する。

担当講師
井上 一郎
井上 一郎
Inoue Ichirou
関西学院大学 総合政策学部 教授
略歴

1984年関西学院大学法学部卒業、中国復旦大学留学(87〜89年)、米国タフツ大学フレッチャー法律外交大学院修了(MA 2005年、MALD 2011年:国際関係論)。
1986年外務省入省後、主に対中国関係を中心とした業務に携わる。その間、在中国日本大使館一等書記官、在広州日本総領事館領事、外務省アジア大洋州局中国課課長補佐などを経つつ、経済協力、政治・経済、外交・安全保障などの業務を担当。2009年退職、2011年より現職。

第2回

2月25日(土)

朝鮮半島の現実

より対決色を強める南北朝鮮の動向を追う。尹(ユン)韓国政権をどう評価すべきか、北朝鮮の実情と対韓政策の行方は。朝鮮半島を巡る様々な疑問に答えたい。

担当講師
伊集院 敦
伊集院 敦
Ijuin Atsushi
日本経済研究センター 首席研究員
略歴

1961年東京生まれ。1985年、早稲田大学社会科学部卒、日本経済新聞社に入り、ソウル支局長、政治部次長、中国総局長、アジア部編集委員などを経て、2018年から現職。専門は東アジアの国際関係、中国の政治・経済、朝鮮半島の政治・経済、日本政治など。2013年、関学グローバル・カフェで講演。

著書

『金正日「改革」の虚実』(日本経済新聞出版 2002年)
『内訟録―細川護煕総理大臣日記』(共著 日本経済新聞出版 2010年)
『朝鮮半島の地経済学』(編著 文眞堂 2022年) など

第3回

3月25日(土)

存在感増す東南アジア

結成から半世紀が経つ東南アジア諸国連合(ASEAN)は経済、外交の両面で影響力を持つが、個別の国々はそれぞれ問題を抱える。その現状を確認し、その地域の将来や日本の付き合い方を考えたい。

担当講師
高橋 徹
高橋 徹
Takahashi Toru
日本経済新聞社 編集委員兼論説委員
略歴

1968年生まれ、香川県出身、横浜国立大学経営学部卒、1992年日本経済新聞社入社、名古屋支社編集部、東京本社編集局産業部、日経産業消費研究所、産業部を経てバンコク支局長、アジア総局長などを経て、2022年から現職。

著書

『タイ混迷からの脱出』(日本経済新聞出版 2015年/2016年度 大平正芳記念特別賞受賞)
『Asia Analysis』(日本経済新聞電子版コラム) など

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