第1回
内政~経済を中心に
トランプ政権の財政、通商、為替など各種の経済政策は何をもたらしたのでしょうか。米国経済の現況を分析し、今後の展開を読むつもりです。

トランプ2.0の評価と展望
トランプ第2次政権の1年目を評価したうえで、今後を展望したいと思います。矢継ぎ早に見える公約実行は何をもたらしたのでしょうか、外交政策は成果を上げたのでしょうか、そして政策思想とも言えるトランピズムはこれから米国をどう変えてゆくのでしょうか――。米国を長くウォッチしてきた専門家の話をもとに議論します。
グローバル・ゼミナールは、少人数でグローバルな問題をより深く理解するのが主な目的です。歴史を振り返りながら、現状を分析します。それを通じて情報収集・分析の手法やノウハウもお伝えしたいと考えています。
関西学院大学教員、日本経済新聞社の論説委員や編集委員、日本経済研究センター研究員を中心に識者をゲスト講師として招き、レクチャー後の議論を通じ理解を深めます。
これまで米中露関係や、アメリカとアジアの情勢を取り上げ、さらに、「半導体とエネルギーの地政学」「人工知能(AI)の光と影」「世界の3大リスクを追う」「東アジアの安全保障を考える」などをテーマに議論してきました。
このコースでは、受講する皆さんが新たな知見を得るだけでなく、関西学院大学、日経新聞社、そして日本経済研究センターとのネットワークとつながることを期待しています。
【略歴】
1950年新宮市生まれ、74年横浜国立大経済卒、日本経済新聞社に入り、シンガポール支局長、ワシントン支局長、国際部長、日経ヨーロッパ社長、論説副委員長などを経て、2009-19年関西学院大学教授。2019年からグローバル・ポリシー研究センター代表、関西学院大学フェロー。
【著書】
『アジア太平洋新論』(日本経済新聞社 1993年)
『政策形成の日米比較』(中央公論新社 1999年)
『政策形成』(ミネルヴァ書房 2010年)など
全3回
日程 | 1月31日(土)/2月21日(土)/3月21日(土) |
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会場 | 対面(東京丸の内キャンパス)・オンライン併用 |
時間 | 15:00~17:00 |
受講料 | 9,000円 |
定員 | 15名(最少催行人数12名) |
トランプ政権の財政、通商、為替など各種の経済政策は何をもたらしたのでしょうか。米国経済の現況を分析し、今後の展開を読むつもりです。
同盟軽視とも言われるトランプ外交は世界をどう変えようとしているのでしょうか。トランプ政権の外交を評価しつつ、グローバル・ガバナンスの在り方を考えます。
トランピズムは変質するのかしないのか。トランプ2.0の後も視野に入れつつ、今後の政策を支える考え方を読み解き、さらに日本にとっての意味についても議論します。